実はITコンサルはこの世にいらない理由

「もっと高い年収を目指したい」「キャリアアップを実現したい」。そう考えて、ITコンサルタントへの転職を検討している方は少なくないだろう。確かに、ITコンサルタントは年収も高く、華やかなイメージがある職業だ。

しかし、本当にITコンサルタントという職業は必要なのだろうか。多くの企業がITコンサルティング会社と契約を結び、高額な報酬を支払っているが、その価値に見合った成果が出ているという話はそれほど聞かない。

むしろ、「コンサルタントに依頼したプロジェクトは失敗することが多い」という声すら耳にする。

デジタル化が進む現代において、ITの重要性は日に日に増している。それにもかかわらず、なぜITコンサルタントの存在価値が疑問視されるのか。この記事では、ITコンサルタントが本質的に不要である理由を、具体的な事例や背景とともに詳しく解説する。

ITコンサルがこの世に要らない理由

ITコンサルタントが本質的に不要である理由は、以下の3点に集約される。

これらの要因は、ITコンサルタントの存在意義そのものを揺るがす根本的な問題となっている。以下、それぞれの理由について詳しく見ていこう。

実務経験の欠如が引き起こす致命的な問題

ITコンサルタントの多くは、実際のシステム開発やIT運用の経験が乏しい。新卒でコンサルティング会社に入社し、プロジェクトの上流工程だけに関わってきた人材が大半を占めている。

このような実務経験の欠如は、現場で起こる具体的な問題への対応を困難にする。システムトラブルやセキュリティインシデントが発生した際、実践的な対処方法を提案できないケースが多い。

また、開発現場特有の課題や制約を理解していないため、非現実的な提案をしがちである。例えば、レガシーシステムの刷新プロジェクトにおいて、既存システムとの互換性や移行コストを十分に考慮せずに、最新技術の導入を推奨してしまうことがある。

さらに、システム開発における工数見積もりやリスク評価においても、実務経験の不足が致命的な影響を及ぼす。結果として、プロジェクトの遅延やコスト超過を引き起こすことが少なくない。

現場のエンジニアからは、「コンサルタントの提案は机上の空論」「実装が困難な要件ばかりを出してくる」といった不満の声が上がっている。このような状況では、プロジェクトの成功は望めないだろう。

実務経験の不足は、以下のような具体的な問題を引き起こしている。

これらの問題は、ITコンサルタントが提供する価値を大きく損なう要因となっている。

一時的な関与がもたらす弊害

ITコンサルタントの支援は、通常、数ヶ月から1年程度の期間限定で行われる。この一時的な関与という特性は、本質的な問題解決を困難にする大きな要因となっている。

システムの企画から開発、運用までの一連のライフサイクルは、数年から場合によっては10年以上の期間を要する。その中で、限られた期間だけ関与するITコンサルタントは、長期的な視点での提案や支援を行うことができない。

また、プロジェクト終了後のフォローアップも不十分になりがちだ。導入したシステムや施策が期待通りの効果を上げているか、新たな課題は発生していないかといった点を継続的に確認し、必要に応じて軌道修正を行うことが難しい。

さらに、一時的な関与では、組織内の信頼関係構築も困難である。エンジニアや現場のステークホルダーとの良好な関係性がないまま、外部からの指示や提案を行うことになり、それが反発や抵抗を生む原因となっている。

プロジェクト途中での担当コンサルタントの交代も珍しくない。これにより、プロジェクトの連続性が失われ、知識やノウハウの蓄積が妨げられる結果となっている。

一時的な関与がもたらす問題点は、次のようにまとめられる。

このような短期的な関与では、真の意味での組織のIT力向上は望めないのである。

外部視点の限界

ITコンサルタントは、外部からの「客観的な視点」を強みとして掲げることが多い。しかし、この外部視点には重大な限界が存在する。

組織には、長年かけて形成された独自の文化や価値観が存在する。これらは、短期間の外部観察だけでは理解することが困難だ。特に、非公式なコミュニケーションチャネルや、暗黙知として蓄積された業務知識は、外部者からは見えにくい。

また、過去のシステム開発やIT施策の経緯、その成功や失敗の要因についても、十分な理解を得ることは難しい。そのため、過去の教訓を活かした提案ができず、することも少なくない。

さらに、業界特有の商習慣や規制についても、深い理解を得ることは容易ではない。表面的な理解に基づく提案は、実務での適用が困難なものとなりがちだ。

外部視点の限界は、以下のような具体的な問題として顕在化している。

外部視点には一定の価値があるものの、それだけでは組織の本質的な課題解決には至らないのである。

なぜそれでもITコンサルに大きなニーズがあるのか

ここまで、ITコンサルタントが本質的に不要である理由について論じてきた。しかし、現実には多くの企業がITコンサルタントを必要としている。この一見矛盾する状況には、以下のような背景がある。

第一に、経営層のITリテラシー不足が挙げられる。多くの経営者はITに関する深い知識を持ち合わせていないため、外部の専門家の意見を必要としている。ITコンサルタントは、経営層とIT部門の間の通訳としての役割を果たしているのである。

第二に、社内のIT人材不足という現実がある。理想的には、社内に高度なIT知識と経営センスを併せ持つ人材を育成すべきだが、それには時間とコストがかかる。そのため、外部のリソースに頼らざるを得ない状況が続いている。

第三に、「お墨付き」としての価値が存在する。有名コンサルティングファームの提案であれば、社内での合意形成が容易になるという面がある。また、プロジェクトが失敗した際の責任の所在を外部に求めることができるという心理的安全性も働いている。

第四に、組織の慣性や既得権益の打破という観点がある。社内からの提案では組織の抵抗に遭いやすい改革も、外部コンサルタントの提案であれば受け入れられやすいというケースが存在する。

第五に、業界の最新動向や他社事例についての情報提供という役割がある。ITコンサルタントは、複数の企業での支援経験を通じて得た知見を提供することができる。

まとめると、ITコンサルタントは以下のような価値を提供している。

このように、ITコンサルタントは本質的には不要でありながら、現実の組織が抱えるさまざまな制約や課題に対する「次善の策」として機能しているのである。

結論：ITコンサルに依存しない組織づくりこそが重要

本記事で論じてきたように、ITコンサルタントは本質的に不要な存在である。実務経験の欠如、一時的な関与の限界、外部視点の制約といった根本的な問題を抱えており、真の意味での組織のIT力向上には寄与し得ない。

しかし、現実には多くの組織がITコンサルタントを必要としている。これは、組織自体が抱える課題（経営層のITリテラシー不足、社内IT人材の不足、組織の慣性など）の表れであると言える。

真に目指すべきは、ITコンサルタントに依存しない、自立した組織づくりである。それには時間とコストがかかるかもしれないが、長期的な視点に立てば、それこそが組織の競争力を高める唯一の道なのである。